ソーシャルコネクションを取り戻すニューメディア

困ったときこそ誰にどんな価値を届けられるか再考するタイミング

メディアのトレンドとそれを巻き起こすスタートアップを追いかける連載シリーズXimera Media Next Trendsの第49回となる今回は「ソーシャルコネクションを取り戻すニューメディア」を取り上げます。

前回ニッチコミュニティについて発生している傾向と事例を旅行やファッションのコマース分野で取り上げました。今回はコマース領域ではなく、コロナ禍を経てさらに問題が顕在化した「ソーシャルコネクション（社会関係性）の減退」において、特定のターゲットにフォーカスしたソリューション提供により支持を得ているトレンドやサービス事例を見ていきたいと思います。

ソーシャルコネクションとは、人間が他者と関わり合うことで発生する感覚的な経験です。例えば、愛されている、世話をしてもらっている、評価してもらっている、と感じることがソーシャルコネクションがある状態となります。

出典: U.S. Department of Health and Human Services

現代ではソーシャルコネクションを形成する各指標（例えば、孤独感、家族や友人との接触時間、レジャーに費やせる時間など）が過去よりも落ちてきており、それによりメンタル的な問題を引き起こす可能性が高まっています。

ソーシャルコネクションの欠如は1日に15本のタバコを吸う、1日に6杯のアルコールを接種する、肥満、空気汚染など、日常でリスクが高いと言われる行動や事象よりも危険なものだとされ、大きな社会問題につながるものと考えられます。

出典: U.S. Department of Health and Human Services

ソーシャルコネクションを形成する各指標はコロナ禍で急激に悪化しているので、コロナ禍が過ぎれば収まるのではないかと思いがちですが、アメリカ合衆国保健福祉省のレポートを見ると2003年からコロナ禍がはじまる直前の2020年までに、徐々に「社会的孤独感」、「本質的な満足や楽しみのために他者と一緒に余暇を過ごす時間」、「家族や友人とのコミュニケーション時間」など各指標が軒並み悪化していることがわかります。

近年ではこれらの問題解決を目的に、ソーシャルコネクションを取り戻そうとするサービスの需要が伸びています。本稿ではそうしたサービス事例を取り上げ、メディアによる新たな価値提供の参考材料としたいと思います。

若い世代に特化したメンタリングサービス: Somethings

1つ目の事例は、若い世代へメンタリングサービスを提供しているSomethingsです。

CDC（アメリカ疾病予防管理センター）が2011〜2021年までを対象にまとめたレポートによると、「40% 以上の高校生が、悲しみや絶望が故に、前年の間少なくとも 2 週間は、通常の活動に身を入れることができなかった」とされています。また、コロナ禍で強く人流が制限されたことで、さらに孤独感を強めることになりました。

特に10代はセラピストやカウンセラーといった専門家ではなく、友人や家族といった親しい人・近い人に相談する傾向が強く、心の不安を抱える10代の3分の1は専門家の助けを求めにいっていないというレポート（イギリス国立健康研究所, National Institute for Health and Care Research）もあります。つまり既存のメンタルケアプログラム/体制だけでは若年層の課題を解決できておらず、これがSomethingsのサービスとしての需要につながっています。

Somethingsは19歳～28歳の訓練されたメンターからメンタリングを受けることができます。類似したバックグラウンドや経験を持っているメンターとマッチさせるため、より具体的なアドバイスを受けられるようになっています。メンターはバックグラウンドチェックを受け、必ず事前に2つのトレーニングモジュール（ヘルスケアの認定団体が提供するスペシャリスト用のトレーニングおよび、未成年司法審判および非行予防局によってデザインされたトレーニング）を受ける必要があります。また、Somethingsはメンタルケアの専門家を集めアドバイザーチームを組成しており、リサーチやプログラムの監修を行っていると考えられます。

つづきを読む

この連載の記事一覧へ